Posted by Eric Tholomé - Google ショッピング プロダクト マネジメント ディレクター

昨年、一部の広告主様を対象に導入したショッピング キャンペーンは、Google で商品を管理、宣伝する小売業者向けの新たなツールです。このキャンペーンを利用すると、AdWords の管理画面で商品の在庫を直接確認し、商品リスト広告の運用、入札、レポート作成を効率的に行うことができます。

ベータ テストにご参加いただいた広告主の皆様からは、商品リスト広告の運用やトラフィックを増やす最適化作業が効率化され、時間の節約に役立っているとの評価をいただいています。以下では、お客様から寄せられたご意見の中から、ほんの一部ではありますがご紹介させていただきます。
  • ショッピング キャンペーンの効果には本当に驚きました。広告の掲載先を以前より柔軟に管理することが可能で、小売業者が現在直面している多くの問題を解決できます。商品の管理、除外、優先度の設定も簡単で、商品リスト広告の投資収益率のさらなるアップを期待できます。」 - Todd Bowman 氏、RKG 社 プロダクト マネージャー
  • ショッピング キャンペーンのおかげで、8,000 品目以上の商品カタログを適切に管理できるようになりました。インプレッション シェアやベンチマーク上限 CPC といった競合性に関する指標も便利で、入札単価を効率的に設定できます。」 - Nick Carter 氏、ValuePetSupplies 社 マーケティング/セールス ディレクター
  • ショッピング キャンペーンへの移行は簡単でした。トップ ブランド別の商品グループ 25 個を手早く作成し、ベストセラーを売り込む簡単な戦略を設定しただけで、クリック単価が 6% 低減され、コンバージョン率は 13% 向上しました。この 2 つの数字が改善したことで、ショッピング キャンペーンの導入時よりコンバージョン単価が 20% も下がっています。」 - Rich Brown 氏、Farfetch 社 PPC 広告責任者
  • 当社クライアントである AllesRahmen.de のキャンペーンを新しいショッピング キャンペーンに切り替えたのは大正解でした。時間を節約できただけでなく、ベンチマーク CTR やベンチマーク上限 CPC などの指標を参考にキャンペーンを効率的に最適化できるようになり、コンバージョン単価が 88% 削減されました。」 - Melanie Lang 氏、Beyond Media 社 SEA 責任者
  • ショッピング キャンペーンでは柔軟な入札管理が可能で、クリック率が前年比で 4 倍になりました。オーダー単価は 3 分の 2 に削減、コンバージョン率は 88% アップを実現しています。」 - Shira Reineking 氏、real 社 キャンペーン管理/オンライン ビジネス責任者
本日より、世界中のすべての広告主様にショッピング キャンペーンをご利用いただけます。

ベータ テスト中にいただいたご意見を参考に、ショッピング キャンペーンに新たに追加した一括編集機能では、複数の商品グループをまとめて編集することができます。API のサポートと入札単価のシミュレーション機能もまもなく追加予定です。ショッピング キャンペーンのサポートについては、今後も外部の代理店や検索広告の管理プラットフォームと連携して強化を図る方針です。

ショッピング キャンペーン導入の参考情報を得るには:
ご不明な点がある場合はヘルプセンターをご利用いただくか、Google までお問い合わせください。

Posted by 大木 義昭 - 人材業界担当 インダストリーアナリスト

株式会社リクルートジョブズと Google が実施した、「YouTube TrueView インストリーム広告」と「検索広告用リマーケティング リスト」を組み合わせたキャンペーン事例についてご紹介させていただきます。




取り組みの背景

株式会社リクルートジョブズは『タウンワーク』『フロム・エー』『はたらいく』など日本最大級の求人媒体を運営し、アルバイト、パート、派遣から正社員まで、人材採用に関する総合サービスを展開しています。

これまで同社は、テレビ CM 、オンライン広告など様々なメディアでの広告を展開する中で、テレビの閲覧傾向が低い若年層や YouTube が抱える幅広いユーザー層へのリーチを目的として、TrueView 広告を活用してきました。それぞれのメディアで独自の投資指標を持ち投資を行ってきた同社にとっての次の課題は、TrueView 広告の投資指標を確立させ、マーケティングプランに組み込むことでした。

こうした背景のなか、同社の「認知→比較検討→応募」というマーケティング プロセスの中で、「比較検討→応募」の部分に着目しました。そして、「アルバイト」と検索した際に同社の広告を選択する確率は、TrueView 広告を閲覧していないユーザーよりも、閲覧したユーザーのほうが高くなるのではないか、という仮説を持っていました。

そこで、この仮説を検証するため、同社と Google の共同で、TrueView 広告と「検索広告用リマーケティング リスト(以下、RLSA : Remarketing Lists for Search Ads)」を活用し、TrueView 広告閲覧者と非閲覧者の検索行動の分析を実施しました。

その結果、TrueView 広告閲覧者が検索連動型広告に接触した際のクリック率は、TrueView 広告非閲覧者よりも高くなることがわかりました。つまり、TrueView 広告が『タウンワーク』の「興味喚起」「利用意向」の向上に貢献しただけではなく、実際に『タウンワーク』の「サイト利用」に貢献していることが、広告の配信結果から明らかになりました。

検証方法

今回の検証は、2013 年 9 月に以下の 3 つの手順で実施いたしました。

①『タウンワーク』を訴求する TrueView 広告を配信
② TrueView 広告で接触したユーザーのリマーケティング リストを元に、RLSA で検索連動型広告を配信
③ キーワード「バイト」「アルバイト」で検索連動型広告を配信し、4 週間にわたりクリック率(*1 )を計測

この検証の手段として活用した RLSA は通常、広告主様のウェブサイトでのユーザーの行動履歴に基づいて、検索連動型広告のクリエイティブや入札単価を変更する機能として利用されています。

しかし今回は Google の協力により(*2 )、TrueView 広告閲覧者のその後の検索行動を計測する目的での利用が可能となりました。

*1 TrueView 広告閲覧者グループと TrueView 広告非閲覧者グループに対して、同一の条件下(期間、キーワード、掲載順位、ターゲティング設定)で広告配信を行い、クリック率を算出。
*2 今回は専用の計測環境を用意して RLSA による広告配信を実現。なお、通常の動画リマーケティング リストは RLSA には対応しておりません。 


  RLSA 対象キーワード:「バイト」および「アルバイト」(いずれも完全一致)

検証結果

TrueView 広告を閲覧したユーザーは、閲覧していないユーザーに比べて、クリック率が32.5% 上昇しました。この結果から、TrueView 広告が、その後のオンライン行動におけるクリックへも好影響を及ぼしうるという示唆を得ることができました。

※ TrueView 広告非閲覧者のクリック率を 1 とし、TrueView 広告閲覧者と比較


成功のポイントと今後の展開 

「リクルートジョブズでは、テレビ CM 等のマス広告とオンライン広告の企画・運用を同一の部署・戦略で実行しており、オンラインにおけるアクションを KPI としながら、随時広告予算を変動させています。かねてより TrueView 広告に代表される動画広告の効果の可視化が課題となっておりましたが、リマーケティング リストの活用に着眼し、一定の効果を可視化することができました。今後は、よりターゲットを絞った動画の制作など動画広告を更に拡大したいと考えております。」
(メディアプロデュース統括室 マーケティングG グループマネジャー 板澤一樹 様)

(左:株式会社リクルートジョブズ メディアプロデュース統括室 マーケティングG グループマネジャー 板澤一樹 様/
右:株式会社リクルートジョブズ メディアプロデュース統括室 マーケティングG 金井統 様)

RLSA を活用し、TrueView 広告を閲覧した大規模なユーザー層の一定期間の検索行動を分析することで、TrueView 広告閲覧者の利用意向が、非閲覧者と比べて高まることがわかりました。「認知→比較検討→アクション」というプロセスの中で、これまで TrueView 広告が認知向上に効果があることがわかっていましたが、「比較検討→アクション」の過程においても貢献することが新たに示されました。

------------------------------------------------------------
株式会社リクルートジョブズ

アルバイト・パート・派遣・正社員等、様々な働き方を応援する情報を提供しております。
http://www.recruitjobs.co.jp/

Posted by 冨永 泰弘 - 不動産業界担当 インダストリーアナリスト

景気や税制など、様々な要因に影響を受ける不動産業界ですが、その影響はインターネットユーザーの検索動向にも表れます。今回は、Google の検索エンジンにおける検索動向から見えてくる、不動産業界のトレンドをご紹介します。

「新築マンション」「東京 賃貸」などの不動産に関する検索は、過去 1 年に約 14% 増加しました。特に、第二次安倍内閣が発足し、いわゆる「アベノミクス」が始まった 2012 年末から増加し始め、2013 年の上半期に大きく伸びています。


▼不動産関連の検索数推移


一方、検索数の「対前年成長率」を賃貸や新築マンションといった領域ごとに見てみると、2013 年下半期に多くの領域で成長が減速したことがわかります。これは、消費増税を控えた駆け込み需要の反動減が、徐々に検索行動に表れ始めていることが要因と考えられます。

ただし、中古住宅とリフォームの 2 つの領域だけは下半期にも検索数の成長率が上昇し続けており、「中古住宅を購入してリフォーム」という選択肢への関心が引き続き高まっていくことが予想されます。(中古住宅取引の多くを占める個人間売買では、物件価格が消費税の対象とならないため)

不動産検討者は市況や税制に敏感に反応するため、市場の変化を捉えたマーケティング計画を立てていくことが重要です。検索動向の分析には、Google の無料ツール「Google トレンド」もご活用ください。


▼領域別検索数の対前年成長率


また、 2013 年の大きなニュースの 1 つとして、オリンピックの東京招致が決定しました。これを受け、開催地周辺である湾岸エリアのマンションにも注目が集まり、検索数が急増しました。その後、検索全体の数はほぼ収束したように見えますが、これらをさらにエリア名検索(例 :「晴海 マンション」)と物件名検索(例 :「○○レジデンス」)に分解すると、物件名検索は招致決定前より高い状態を維持しており、注目は続いているようです。


▼湾岸マンションに関する検索数動向


最後に、 2013 年の検索キーワードランキングをご紹介します。トータルの検索数が多かったキーワードとしては、ポータルサイト名や大手企業の社名などが上位に並びました。一方、 2012 年に比べて検索数が急上昇したキーワードを見ると、テレビ番組の舞台にもなった「シェアハウス」や、「企業名 CM 」といった検索がいくつか見られ、検索行動へのテレビの影響が伺えます。

テレビ視聴中にパソコンやスマートフォンを同時利用するユーザーが約 7 割に達する(Google「マルチスクリーン ワールド」より)ことからもわかるように、テレビとオンラインの役割は変化してきており、テレビで関心の高まったユーザーの受け皿としても、オンラインの重要性は高まっております。


▼不動産関連の検索キーワードランキング


不動産に関心を持ったユーザーに的確にアプローチをしていくため、AdWords を始めとするオンライン広告を、ぜひ積極的にご活用ください。