アカウントプランニング & アカウントストラテジストチーム

今年、6月30日に「検索連動型広告のブランドへの影響調査」を株式会社電通の協力を得て発表しました。その結果、検索連動型広告は表示されることにより、ブランドの認知獲得、ブランドイメージの醸成などの効果があることが分かりました。

今回は、その第二弾として「検索連動型広告の広告テキストの効果」を検証しましたのでご紹介いたします。

今回、検証したい仮説は2つありました。

• 入力したキーワードと「広告テキスト」の組み合わせによって、ブランド形成に影響があるのでは？
• マスキャンペーン、検索連動型広告の「広告テキストの組み合わせ効果」によるブランド形成は有効か？

そのため以下のような手法で調査を実施しています。

まず、調査モニターに「自然検索結果のみ」「自然検索結果と検索連動型広告」のいずれかを露出し、その後ブランドイメージについて尋ねます。

検索連動型広告でイメージが上昇することは、以前の調査で検証されましたので、今回は「広告テキスト」を3種類用意し、その反応の違いを調べました。

例えばある広告主様（仮にアパレルA社とします）の社名キーワードに対しては1. ブランド訴求、2. キャンペーン訴求、3. EC 訴求を用意。文字通り、1 はブランドメッセージを中心にしたもの、2 は実施している企画商品のキャンペーンを訴求したもの、3 は EC サイトへの誘導を測ったものです。

その結果アパレル A 社のイメージに、以下のような影響が見られました。

まず、ブランド訴求の広告テキストにはブランドに対する「好感度」「流行感」が広告表示のなかったグループに対して高まりました。

また、キャンペーン訴求は、品質感や購入意向が上昇。そして、オンラインストアでのセール告知の広告テキストでは「品質感」が高まる結果となりました。これはオンラインストア訴求の広告テキストに、ある商品名が入っている影響がありそうです。

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そして、文章全体というよりある個別の単語の影響が強いという傾向が見られました。

さらに、マス広告の影響については、次のようなことが分かりました。

アパレル A 社はその時期、ブランドの機能性や流行感を伝えるメッセージを中心にコニュニケーションし、一方もうひとつの調査テーマとして取り上げた携帯キャリア A 社はサービスや料金プランのコミュニケーションを実施していました。

その結果、自然検索結果のみを表示したグループに比べて、検索連動型広告を表示したグループ平均のブランドイメージは、アパレル A 社においては「機能、社会的価値」の価値が伸び、携帯キャリア A 社では「コストパフォーマンスや来店意向」といった価値が高くなるという傾向が見られました。

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また、企業ホームページを訪れるなどよりそのブランドに関わりの高いグループは、検索連動型広告のブランド効果がより高く出るということも分かりました。

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今回の第二弾調査においては検索連動型広告テキストを工夫することで得られる「ブランド効果」があり、中でも関与の高いユーザーでの「ブランド」をより高める効果、そして来店意向などのアクション意向も高める効果があるという興味深い結果が出ています。

このブランド効果を高めるためには、マス広告などを含めた統合的なキャンペーン設計を考えることが一層重要となりそうです。

ぜひ、これからも AdWords で得られるさまざまな広告効果にご期待ください。

Posted by アカウントストラテジスト チーム

広告主の皆様は、検索連動型広告をどのような目的でご活用されていますでしょうか。

通常ですと、資料請求や商品購入などのコンバージョンを目的としてご利用されていることが多いかと存じます。一方で、広告主様としては自社サイトへの誘導数、商品の購入数といった直接的な効果指標だけでなく、いかに自社商品を理解してもらい、ブランド形成を図るかという点も大きな課題として存在します。

そうした広告主様の課題に対する一助となるべく、検索連動型広告もブランド認知、形成に役立てていただけるのではないか？ という仮説を元に、株式会社電通の協力を得て、検索連動型広告のブランド価値形成への影響を調査する取り組みを開始いたしました。

一連の調査では、自動車、飲料などの業種、商品に対してさまざまな角度から調査を行っておりますが、今回、その調査結果の一部をご紹介したいと思います。

ちなみに、米国Googleでは Enquiro と2007年12月に行った “Brand lift of Search” 調査や、2009年1月に CPG チームが実施した “Brand value of Search” 調査 (リンク先は英語です) などを発表しておりますが、日本 Google での調査では初めてのケースとなります。

ある広告主様の商品名（仮に “エコカー A” とします）で Google 検索を行ったと仮定し、検索結果の表示内容の違いによって、商品のブランドに対する態度がどの程度異なるか、下記の 2 つのグループに表示結果を分けて調査を実施しました。1 つは、自然検索結果の最上部に “エコカー A” の公式サイトが表示されている場合、もう 1 つは自然検索結果の最上部に “エコカー A” の公式サイト、および検索連動型広告のプレミアムポジションに “エコカー A” が表示されている場合です。

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結果として、自然検索のみで表示された場合よりも、自然検索と検索連動型広告に同時に表示があった場合の方が、”エコカー A” の好感 (+ 16%)・概要理解 (+ 14%)・購入意向 (+ 3%) が高まるということが分かりました。

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今回の調査結果は、検索連動型広告がコンバージョンのみならず、商品のブランド認知、ブランド形成にも活用可能であることを示しているかと思われます。

検索連動型広告を含めた検索領域のブランド価値形成に関しては、今後も継続的に調査、研究を行っていく予定になっておりますので、今後の投稿にご期待下さい。

※本件に関する電通のプレスリリースはこちらです。

Posted by 葉村真樹　インダストリーディベロップメントマネージャー

前回の Google AdWords 業界別ご利用動向 自動車業界「新車購入者の検索行動」編に続き、今回は自動車購入検討者の検索キーワードについて概観したいと思います。

新車購入者の情報収集のプロセスは、前回見てきたとおり「日常生活～思い立ち」、「情報収集時（ディーラー訪問前）」、「ディーラー訪問時」、「購入時（最終決定）」の大きく ４ つの段階に分かれます。そして、これら ４ つの段階ごとに、検索するキーワードに一定の傾向があることが、今回の調査で分かりました。下表は各段階での代表的な検索キーワードの例を示したものです。

表　購入プロセスと検索キーワード例

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各段階ともに、おおよその予想のつく範囲のキーワードが検索されています。すなわち、第 2 段階の情報収集時（ディーラー訪問前）は特定のモデルに関する概要情報や、ディーラーや試乗車について検索し、第 3 段階のディーラー訪問中になると個別車種モデルの詳細情報や競合比較、最終段階には価格や値引き、支払い関連の情報へと移行しています。ただ、若干様相が異なるのが、最初の「日常生活～思い立ち」段階で、この段階では、「情報収集時（ディーラー訪問前）」段階と同じ「車種モデル名」を入力していたとしても、その情報収集ニーズが異なることに留意する必要があります。

下図は、「日常生活～思い立ち」段階で、インターネットで情報収集を行った人に対して、どのような情報を収集したかを尋ねた結果です（複数回答）。


図　「日常生活～思い立ち」段階でインターネットで収集した情報

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ここから「自分が保有するクルマに関する情報」と「新しく発売したクルマの情報」の 2 つが圧倒的に多いことがお分かりになるでしょう。そして、このことから、この段階で例えば「車種モデル名×パーツ」などと検索している場合は、恐らく自分の現所有車についてのパーツについての情報を収集していることが考えられます。また、ここで具体的に登場してきた車種モデル名の多くが「日産 GT-R」など、購入層が必ずしも大きくない車種モデル名が検索されていることから、新発売となった車種やニュース性の高い車種への興味から検索されていると考えられます。

一方、当然のごとく「情報収集（ディーラー訪問前）」段階では、同じ車種モデル名でも、実際の購入車を含む名前が検索されています。そして興味深いのは、この段階が特に特定の企業ブランドや車種名、すなわち固有名詞が検索されているのが多いことです。下図は具体的な数字を除いたイメージを示したものですが、企業ブランド名を含むキーワードが検索された実数と、実際に検索された全てのキーワードの中に占める企業ブランド名を含むキーワードの比率は、情報収集時点でピークになり、購入プロセスの終盤に向けて、減っていく傾向にあることが分かります。


図　購入プロセス段階別に見た企業ブランド系キーワードの検索数の推移

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この点は実は、自動車購入者の多くは「思い立ち」から「情報収集（ディーラー訪問前）」段階で、ある程度具体的な車種を購入車として想定していることに因っているようです。今回の調査によれば、思い立ち時に購入対象として想定していた車種数は平均で 1.9 台と 2 台を切っており、業界でおおよそ考えられていた 3 台を大きく下回っています。もちろん、3 台以上を想定していた人も 3 割弱存在するのですが、1~2 車種で 7 割を超えているので、購入を思い立ってまず検索するのは、購入候補となっている具体的な車種名となるのです。

今回の調査はインターネット調査で行われたため、調査対象者はネットユーザーとなるために、このような結果が出たとも考えられますが、いずれにせよ新車購入者は早い段階から、既に購入候補を絞り込んでおり、むしろその後、購入候補を増やして行っている可能性が考えられます。

下図は実際に購入した車種が当初想定していた車種に含まれていた人と、含まれていなかった人の割合をみたものですが、購入者のおよそ 10 人に １ 人は、当初想定していた車種とは異なる車種を購入しているのが分かります。すなわち、思い立ってから実際に購入するまでの間に、新たにショッピングリストに載せてもらい、購入車として検討してもらう余地が十分にあるということです。


図　実際に購入した車種は、当初想定していた車種に含まれていたか？

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前回、「日常生活～思い立ち時」段階での TVCF の影響は大きく、恐らく最初のショッピングリストの作成を大きく左右しているものと考えられます。しかし、仮にここでリストから漏れたとしても、購入プロセスの中で、リストに載せてもらい、大逆転を狙うことは不可能なことではありません。前回も見たとおり、購入者の 7 割以上はネットでの情報収集時に検索を行っており、このときに適切な広告を提示することで、自社を購入候補として考えていなかった人を引き込むことも可能なのです。検索連動型広告はそのような可能性も秘めている、と考えられるでしょう。

Posted by 葉村真樹 インダストリーディベロップメントマネージャー

自動車業界で検索連動型広告を行っているのは、日本国内においては中古車販売や車検、買い取り店が中心で、まだまだ新車販売は主流とは言えません。

しかし現在、新車を購入しようとする人たちの多くがインターネット上から情報として収集し、その情報を収集するために検索エンジンを活用していることが、最近の調査から分かってきましたので、今回ご紹介したいと思います。

マクロミル株式会社が今年の 5 月に独自に実施した調査によると、新車を購入した人が、最も情報入手先として重視しているのはメーカーの公式サイトで、公式サイトへアクセスするために検索エンジンが主に利用されています。

この調査は昨年 4 月から今年の 3 月までに、メーカー系ディーラーにおいて新車を購入した全国 1,555 名の 20 ~ 60 代の男女（年代別人数は地域別人口分布に準じる）を対象に、①自動車購入を意識する前の日常生活時、②自動車購入を思い立った時、③ディーラーへ行かないで情報収集している時、④ディーラーを訪れ、ディーラー巡りをしている時、⑤最終的に購入車を決定するとき、と大きく 5 つのステップ別で、接触した情報別の影響度や、情報入手先を聞いています。

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日本の広告費の上位を自動車メーカーが占めているということは、皆さんがご存知かとは思いますが、その多くをテレビ CM が占めています。例えば、このテレビ CM が上記のプロセスのうち、どこで効いているのか？下図は、調査結果を元に、自動車購入者の購入プロセスのステップ毎に、メディア別の影響度を相対的に評価したものですが、テレビ CM の影響度が最も高いのは、自動車購入をまだ検討していない「日常生活」の時点となっています。

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そして、その他のメディア等の影響度を見てみると、『メーカーの公式サイト』が、特に「情報収集時（ディーラー訪問前）」と「ディーラー訪問時（ディーラー巡り中）で高くなっているのが、お分かりいただけるでしょう。これは、最終的に購入車を決定する「購入時」における『営業マンの説明』や『車の試乗』並みの影響度を持つと評価されており、その影響度の高さがお分かりいただけるかと思います。

そして、このメーカーの公式サイトないしディーラーサイトへアクセスするために、調査対象者の実に「7割以上」が検索エンジンを使ってアクセスをしていました。これは『比較サイト』や『クチコミサイト／掲示板』へアクセスする際に検索エンジンを利用する人が「６ 割弱」に留まるのに対しても、高い数字と言えるでしょう。

おそらくこの数値は、メーカーサイトないしディーラーサイトへの実際のアクセス分析で得られる数値と比較すると、検索エンジン経由が過大であると、違和感を抱かれる方もいらっしゃるかもしれませんが、これは実際に自動車購入した人を対象とした、購入プロセスにおける情報収集についての調査であることに留意する必要があります。特定のメーカーの「ファン」でメルマガ登録などして、定期的にサイトを訪れている層も、もちろんこの調査の中に含まれていますが、購入検討者の多くは、そのような「ファンではない」人たちと考えられます。

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さらに、ここで留意する必要があるのが、検索エンジンを利用して情報収集を行っている消費者が多いものの、必ずしも消費者は望む情報にすぐ辿りつけているわけではないということです。つまり、『メーカー公式サイト』や『ディーラーサイト』などに検索エンジン経由で訪問したとしても、その後、自分が探している情報をすぐに発見できない場合があるようです。

下図は「検索エンジンによって望む情報を入手することが出来たか？」という設問への回答ですが、『すぐに出来た』とする人は半数強に留まっています。

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例えば、あるお客さまが「国産のハイブリッド車にどういうものがあるのだろうか」？と考え“国産　ハイブリッド”と検索したとします。その場合、どのような検索結果が得られるでしょうか？ハイブリッド車をそろえている国内メーカー全てのサイトが検索結果に現れているでしょうか？答えはノーです。

検索連動型広告は、実はお客さまが望む情報を、望んだときに提供するための、コミュニケーションツールでもあります。自動車購入を検討している人が、ネット上でどのようなキーワードを検索しているか。それを把握して、そのキーワードに対して適切な広告を表示し、自社サイトの適切なページへと誘導するというのは簡単ではありません。


次回は、自動車購入検討者の「検索キーワード」について概観したいと思います。

Posted by 小林哲男　インダストリーマーケティングマネージャー

業種別の動向分析として今回は「小売業」、その中でも今回はお歳暮ビジネスの傾向についてアップデートいたします。マイボイスコム株式会社がお歳暮に関する購入意識調査2007 を発表していますので、データを元に話を進めていきましょう。


インターネットが購入に及ぼす影響が大きくなる
お歳暮を購入する際に、「インターネットで調べて、インターネットで購入する」方が　22.4　%、「インターネットで調べて、お店で購入する」方が　7.9　%と、実に　3　割の方が商品購入に際してインターネットを利用するという結果が出ています。また、実際に商品をショッピングサイトで購入する際にアクセスするだけでなく、最終的にはお店で購入するとしても事前に取り扱っている商品や価格などの調査に利用され、インターネットが及ぼす影響が高くなってきたと言えます。つまり、お客様のインターネット接触率の高まりに伴い、商品選定段階、購入先決定段階の両方を考慮して施策を練る必要が高まってきたと言えるでしょう。


ネットでのお歳暮商戦は 11 月より本格化
では一般の方々がお歳暮を意識し始めるのはいつ頃なのでしょうか？調査によるとお歳暮を意識し始めるのは早くて 10 月下旬 ～ 11 月上旬から徐々に増えはじめながらも本格的に購入をし始めるのは直前になってからという方が多くを占めています。また　Google Trends　で「お歳暮」というキーワードの検索動向を見てみると、10 月中旬から徐々に増え、12 月上旬にピークを迎えているのが分かります。

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タイミングにあわせて効果的な配信方法・メッセージを
AdWords　にはさまざまな広告配信方法があり、配信方法やタイミングよって訴求の仕方を変えることによって、より効果的にアピールすることができます。
時期： 10 月中旬 ～ 10 月下旬
対象：お歳暮購入決定権を持つ主婦層および法人での購入担当者
目的：お歳暮の準備が近づいていることを意識させる
方法：当該ターゲットが普段接触しやすいウェブサイトにお歳暮時期が近づいているメッセージを露出する

[サイトターゲット]
そもそも"検索"をするユーザーは、その商品へのモチベーションが非常に高いです。一方、検索する段階までモチベーションが上がっていない潜在層に対し、商品の魅力を伝える為に適しているのが、「サイトターゲット」です。"検索"の前段階の人々にメッセージを伝えることができるので、より幅広い、かつセグメンテーションされた人々へリーチすることが可能です。

サイトを特定して広告を掲載することができる「サイトターゲット」では料理レシピサイトやおとり寄せグルメ系ブログなど女性をターゲットとしたウェブサイトや、ビジネスパーソンがよく訪れるニュースサイトやビジネス関連サイトなど、Google の広告ネットワークからご希望のウェブサイトを指定して掲載いただけます。

購入意識が薄い 11 月までは検索される機会も少ないので、サイトターゲットを利用し、数々の調査結果から家庭でのお歳暮の購入決定権を持つ主婦層や、法人購入を担当されるビジネスパーソンが訪れるウェブサイトでお歳暮への意識を高められてはいかがでしょうか。

また、広告のメッセージも、お歳暮の必然性をアピールするような文言や、贈る相手（上司、取引先、両親など）をイメージさせるような文言で、「そういえばお歳暮 の準備しなくては」という気持ちを喚起しましょう。広告のリンク先のページには、お歳暮に関するマナー特集や、贈り先に応じたお奨めギフト特集ページなどを用意し、まだお歳暮を意識されていないお客様でも自分が贈るシーンを想像しやすくし、購入意識を高めることも重要です。

[御社名] のお歳暮をご両親に
今年お世話になった方への心配り
[御社名]なら｛お歳暮キャンペーン内容｝
www.example.co.jp

[御社名] のお歳暮でご挨拶
正しいお歳暮の選び方 贈り方
信頼の[御社名]が届ける厳選贈答
www.example.co.jp

また、Google 広告ネットワークでは、イメージ広告や動画広告も利用できるので、お歳暮の気づきをより効果的に与えるための画像を用いるのも効果的かもしれません。たとえば、霜降りの牛肉や調理例としての湯気の立ったお鍋の写真、お歳暮の送付時のパッキングなど、静止画・動画で伝えてみてはいかがでしょうか。


時期： 11 月上旬 ～ 11 月下旬
対象：お歳暮の準備を始めた方
目的：商品・サービスを提案し、お歳暮に関心のあるユーザーの興味を引き立てる
方法：検索連動型広告＆コンテンツターゲットを使って、お歳暮検討時に使われやすいキーワードをグルーピングし、関心度の高い人々を確実につかまえる

[コンテンツターゲット]
コンテンツターゲットでは、Google の広告上のウェブサイトの記事内容を解析し、記事のテーマに合わせた広告が配信されます。ユーザーは、興味のあるコンテンツに関連した製品やサービスの情報を得ることができます。ビジネスマナーや、冠婚葬祭、生活情報に関する掲示板など、お歳暮やギフトに関連するウェブサイト・記事に対して自動的に広告を配信することができ、普段なかなかカバーしきれない口コミサイトやランキングサイト、グルメサイトなど、お歳暮関連の記事が掲載されるサイトでの広告掲載を可能にします。

キーワードで検索したり、キーワードに関する記事を読んだりしているので、あとはいかに自社サイトに誘導できるかが鍵となってきます。「厳選」「人気ランキ ング」のような表現で興味を引いたり、特典やキャンペーン、サービス内容などを広告メッセージに織り交ぜ、他のウェブサイトとの差別化をアピールしましょう。もちろんリンク先サイトはメッセージに応じて「商品別ページ」「価格別ページ」「オリジナル商品特集」「お得なキャンペーン・サービス」などメッセージと整合性の取れたページに到着させることも重要です。

[御社名] 厳選 2007年のお歳暮
お世話になった方へ[御社名]の厳選
ギフトを{お歳暮キャンペーン内容｝
www.example.co.jp

[御社名]のお歳暮で礼を尽くす
お世話になった方へ厳選ギフトを
贈るなら｛お歳暮キャンペーン内容｝
www.example.co.jp
お歳暮のビールは[御社名] で
世界中の厳選ビールをお手頃セットで
[御社名]の{お歳暮キャンペーン内容}
www.example.co.jp


時期： 11 月下旬 ～ 12 月上旬
対象：お歳暮購入直前の方
目的：お歳暮のハイシーズンに、できるだけ多くのお歳暮購入層にリーチする
方法：検索連動型広告＆コンテンツターゲットでお歳暮関連キーワードをグルーピングし確実に購入直前層をつかまえるとともに、サイトターゲットを用いてギフト、プレゼントに関するサイト、およびもう一度主婦向けサイトに商品イメージを多数使ったイメージ広告を出稿する
吟味する段階から、一刻も早く送る必要性が高まってくる頃です。ブランドイメージが定着しているショップは自社の信頼性をアピールしたり、サービス面が充実しているショップは納期や価格、送料無料、ポイント利用可能など、そこで購入するメリットを全面的に押し出して、最大限に需要を喚起しつつリーチを広げましょう。そのために、検索連動型広告、コンテンツターゲット・サイトターゲットを組み合わせて利用しましょう。たとえば、広告クリエイティブとしては以下のような例が挙げられます。

送料無料の[御社名] のお歳暮
忙しい年の瀬、信頼のギフトを楽々
オーダー{お歳暮キャンペーン内容｝
www.example.co.jp

送料無料・即配達のお歳暮
今注文すると3日以内にお届け
送料無料・ポイント利用可能
www.example.co.jp

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イメージ広告を利用すれば、商品イメージと送料無料と企業ロゴを組み合わせて注目率を高めることができます。これはサイトターゲットで有効な手段です。もしかすると、12 月の上中旬には駆け込み需要があるかもしれません。しかし一方、商機は少なくなっていき、購入層も多くは見込めませんので、少数のターゲットでも確実に接触できる検索連動型広告にフォーカスしましょう。


このようにお客様の意識段階と商戦時期に合わせて配信方法を効率的にすることによって、費用対効果の高い広告を配信することができます。現在検索連動型広告をご利用になられているお客様も、この機会にコンテンツターゲットやサイトターゲットとの合わせ技の導入を検討されてみてはいかがでしょうか？

2007年 9月21日
Posted by 前田 誠　インダストリー マーケティング チーム

前回お伝えした旅行業界編に続き、今回は金融業界編をお届けしたいと思います。特に、いよいよ 2007 年 10 月 1 日に迫った「郵政民営化」を切り口に、今後の Google AdWords 活用のヒントをお伝えしたいと思います。

＊全体に関して
ユーザーにとって金融サービスは、まだまだ日常生活から「遠い」印象があるためか、「旅行」などに比べ検索されるキーワードの多様性が、比較的ない傾向にあります。しかし、それは逆に、ユーザーの関心が高まると特定のキーワードに検索が集中することが予想できる、ということでもありますので、検索数の増加に対応して予算を増加していただくよう、日々の予算管理などにまず注意していくことが有益でしょう。

実際に Google Trends で今年の検索数の推移を見てみると、「郵政民営化」というキーワードは検索ボリュームも増加しており、ユーザーの中でも関心が高まっていることを示しています。各種報道も増えていくと、郵政民営化に関連したキーワードの検索ボリュームも増加していくのではないでしょうか。


郵政民営化により、現在の日本郵政公社は持株会社など 5 つの組織に変わります。今回は、特に金融業界に大きく関わる「ゆうちょ銀行」と「かんぽ生命」の発足に関連してユーザーの関心を惹きそうな商品、という観点から考えてみましょう。

＊ゆうちょ銀行の関連では
ゆうちょ銀行は一般的に手数料収入を強化する戦略にあると言われており、「投資信託」や「国債」の取り扱いに力を入れるのではないかと思われます。では、Google AdWords を活用して、「投資信託」や「国債」の広告を効果的、効率的に行うにはどのようなことを考えるのがよいでしょうか。

まず「投資信託」ですが、略語としての「投信」や商品カテゴリとして「株式」「株」「不動産」というキーワードとの組み合わせもありますので、対応を検討してみてはいかがでしょう。

「国債」は比較的多様性のない金融関連キーワードの中では、多彩な関連キーワードがあり、「利回り」や「利率」といったキーワードが組み合わされて検索されています。当然、商品名である「個人向け国債」の検索ボリュームは多いのですが、「個人国債」という省略された形のキーワードの検索ボリュームも多いのでご留意ください。

また特に「投資信託」「国債」などは、コンテンツターゲットを利用することで、検索結果が上位のサイトからの誘導を強め、全体ボリューム増加の可能性を高めることができます。検索連動型広告で生じる激しいキーワードの入札競争を避ける効果もあります。


＊かんぽ生命の関連では
かんぽ生命は、「がん保険」「医療保険」など第三分野の保険商品に注力していくことが想定されます。そこで、次に、そのような保険商品に関連する、Google AdWords の活用方法を考えてみましょう。

「がん保険」の検索ボリュームは Google のキーワードツールでは、ここ数ヶ月、ほぼ毎月増加してきており、ユーザーの関心が高まっていると思われます。

「ガン保険」「癌保険」などの“表記違い”を設定されるのも効果的です。「医療保険」に関しては、「見直し」という関連キーワードもユーザーに検索されていますので、入札設定をされてみてはいかがでしょうか。

また、過去の事例からは、広告文において、「保険会社名」や「商品名」を明示することで、コンバージョンに良い効果が期待できそうです。

そして、「がん保険」「医療保険」ともに「比較」というキーワードを掛け合わせることでよりターゲットされた検索ユーザーにアプローチしやすくなりますので、実際に商品間などの比較を含むサービスを提供されている場合にはご検討ください。


＊まとめとして
以前、「健康保険制度改革」が実施され、健康保険の自己負担比率が上がった際には、大きな話題となり、その結果、民間保険会社の販売する医療保険が大いに売れた、ということがありました。郵政民営化に際しても、同様に、ユーザーの中で関心が高まり、関連する商品自体への興味も上昇していくのではないでしょうか。

また、生命保険協会が公開している、生命保険事業概況によると、保障性商品の生命保険、貯蓄性商品である個人年金保険、両者とも 11 月は年間にて最も新規契約の販売実績が高まる月のひとつですので、郵政民営化の話題性ともタイミングよく重なり、よい機会になると考えられます。

そうした時には、キーワードの設定はもちろんですが、コンテンツターゲットやサイトターゲットを利用し多面的に、ユーザーにアプローチしていくことが、効果的と思われます。ユーザーの関心が高まったタイミングをうまく捉えて、広範囲にユーザーにアプローチできる、コンテンツターゲットやサイトターゲットを利用することで、全体のボリュームのアップにつながっていくことが期待できるでしょう。

10 月 1 日に向けて、そしてそれ以後の、ユーザーの郵政民営化への関心の高まりを念頭に置きながら、広告戦略策定の一助としていただければと思います。

2007年8月3日
Posted by 小川 淳　インダストリー マーケティング チーム

Inside AdWords 読者の皆さん、はじめまして。インダストリー マーケティング チームの小川です。

我々インダストリー マーケティング チームでは、今回より月1回ほどのペースで、検索ユーザーや広告主様のそれぞれの利用状況など、業界別のご利用傾向などを報告していきたいと思います。

まず、初回は「旅行業界」からスタートです。

＊全体的な傾向
まず、旅行業界の全体的な傾向についてですが、海外旅行と国内旅行で検索のされ方は大きく変わっていますが、共通しているのは「行き先名」を中心に検索をしているということです。「格安」など金額に関わるキーワードの検索も選考段階では多く使われています。

＊海外旅行の傾向
海外旅行に関しては、「行き先名（国名）」ないしは「行き先名　旅行」というような、一般名称に近いキーワードでの検索が大部分を占めています。国内旅行と比較すると「行き先」だけの検索も多く、キーワードの広がりがまだそれほど見受けられません。行き先の情報自体をユーザーが詳しく 持っていないので、大きなキーワードで検索をかけて、そこから絞り込んでいくという行動が推察できます。

*国内旅行の傾向
国内旅行に関しては、海外と同じく「行き先」を検索するのは変わりません。しかし、内容は「ホテル」ないしは「ホテル名」であったり、「温泉」「○○温泉」であったりと、海外旅行に比べるとかなり絞り込まれたピンポイントに近い検索が行われています。また「神戸　ホテル」のように、「エリア　宿泊形態」での検索も非常に多く、エリアだけではなく、滞在先の情報を詳細に調べているように思われます。海外旅行と比べると多くのキーワードが利用されていること、複数キーワードでの検索が進んでいることが特徴として見受けられますので、より多くのキーワードを登録することをお勧めいたします。

＊アドバイスとして
広告主様の「セールスポイント・特徴」がしっかりしている場合は、それをしっかりと絡めたキーワードも登録しておくと良いと思います。検索されるキーワードも、複数ワードになるにしたがい、よりピンポイントなものに変化していっておりますので「子供連れ」「ペット」など、検索数だけではなく クリック数も期待できるかと思います。

旅行はあらゆる業界の中でもユーザーが一番「情報を調べる」業界でもあります。現地に行くまで「旅行」という商品を手に取れるわけではないので、できる限りイメージを膨らませたいのだと想定できます。

そのため、検索対策だけではなく、より情報量の多い画像や動画などを活用することが今後ポイントとなってくると思います。

例えば、動画サイトの YouTube で、「沖縄」などで検索をしてみると、旅行者が投稿したであろう動画がたくさんでてきますので、一度確認してみてください。


＊最新アンケートより
旅行をする際のきっかけとして、「身近な人がきっかけ」というデータを良く見かけますが、最近発表されたヤフーバリューインサイト株式会社が実施した「旅行におけるユーザー行動について」という調査結果でも「身近な人」がもっとも多く 43％ もありました。 SNS やブログなどが普及したため、以前に比べてユーザー同士の体験がより早く広範囲に広がるようになっているのかもしれません。

また、注目したいのはきっかけの次に行う行為としては「検索する」が 46％ となっている点です。身近な人に聞いて興味がわいたら「まず検索」という行動パターンになっているようです。

検索サイトでの検索後は宿泊予約サイトや宿泊施設のホームページ、現地情報などを詳しく見に行く傾向があるようです。例えば、代表的な宿泊予約サイトである「じゃらんnet」のトップページにある、検索ランキングを見てみると「コテージ」「日帰り温泉」「バイキング」などが常に上位に来ています。一度覗いてみると参考になるかもしれません。

いかがでしたでしょうか？多くの方が夏休みで移動するこの時期に、今一度自社の広告を見直していただいてはいかがでしょうか？