検索動向から読み解く、2015 年の不動産業界トレンド
2015年2月17日火曜日
Posted by 冨永 泰弘 - 不動産業界担当 シニアインダストリーアナリスト
景気や税制など、様々な要因に影響を受ける不動産業界ですが、その影響はインターネットユーザーの検索動向にも現れます。昨年に引き続き、今回も Google 検索の動向から見える不動産業界のトレンドをご紹介します。
「新築マンション」「東京 賃貸」などの不動産に関する検索は、価格相場の先高観や消費増税前の駆け込み需要を受けて 2013 年に大きく伸びましたが、2014 年は平年（2011 年、2012 年）に近い水準で推移しました。特に、新税率が施行された 4 月以降は、駆け込みの反動減により平年をやや下回る水準となっています。
▼不動産関連の検索数推移
一方、検索数の「対前年成長率」を賃貸や新築マンションといった領域ごとに見てみると、2012 年の年末から 2013 年上期にかけて大きく成長率が高まった後、新税率が施行された 2014 年 4 月が近づくにつれて徐々に鈍化しました。
直近の成長率は全体的に下げ止まり、今後は反動減からの回復基調に乗ることも予想されますが、リフォーム領域だけは直近でもマイナス成長に転じていない（2013 年に高まった関心が維持されている）ところは、検討者の意識変化の大きな流れを示す注目すべき点です。
▼領域別検索数の対前年成長率
次に、少しミクロな視点で、検索数を曜日別に集計してみました。すると「新築マンション」「東京 賃貸」といった一般的な不動産関連の検索は、どの領域も曜日ごとの傾向は特に見られないのに対し、「住宅展示場 東京」「モデルルーム 見学」などの実際のアクションに関連する検索は、明らかに週末に集中しています。
▼領域別検索数の曜日別シェア（2014 年）
また、これをデバイス別に分解すると、週末に検索数が偏っているのはスマートフォンやタブレットといったモバイル端末であることがわかります。
家族で週末の予定を検討する際にタブレットを使ったり、外出先で住宅展示場の場所をスマートフォンで検索したりと、様々なシーンでのモバイル端末利用が想定されますが、来場キャンペーンなどの具体的なアクションを促進する施策において、モバイルプロモーションやモバイルサイト最適化が重要となることがこれらのデータからもうかがえます。
▼住宅展示場・モデルルーム関連検索数の曜日別シェア（2014 年）
最後に、Google 検索のデータから見える、不動産検討者の「住みたい街ランキング」をご紹介します。こちらは、2014 年に「マンション」「戸建」などの不動産関連ワードと掛け合わせで検索された、関東エリアの「駅名」をランキング化したものです。一般的なアンケートによる人気ランキングとは異なり、実際に不動産が探されている、本当に需要の高いエリアと言えます。
「横浜」「吉祥寺」などの人気常連エリアがランクインする一方、同じ人気エリアでも「表参道」「自由が丘」といった都心に近い場所はランク外となっており、これらは物件価格や賃料の高さから実際の検討では敬遠されていることがわかります。単純な人気の高さ（理想）と実際の需要の大きさ（現実）には、ギャップがあるようです。
また、マンション編のランキングの特徴として、湾岸などを含む大規模開発エリアのランクインが多く、特に 2020 年の東京オリンピックが追い風となっている「勝どき」は、2013 年に比べて大幅に順位が上昇しました。
▼検索データから見える、住みたい街ランキング（関東エリア・マンション編）
一方、戸建編のランキングでは東京 23 区外のエリアが TOP 20 のうち 18 を占めており、やはり戸建は地価や住環境を踏まえて郊外エリアで検討されるケースが多いようです。特に 2014 年は、「三鷹」「府中」「調布」といった、23 区西側に隣接した市部周辺で順位の上昇が目立ちました。
▼検索データから見える、住みたい街ランキング（関東エリア・戸建編）
このように、検索動向には市況の変化や不動産検討者のニーズが強く反映されます。これらをマーケティングプランに反映していく上で、検索動向の分析に使える Google の無料ツール「Google トレンド」をご活用ください。
また、不動産に関心を持ったユーザーに的確にアプローチをしていくため、検索広告を始めとするオンライン広告も、ぜひ積極的にご活用ください。
景気や税制など、様々な要因に影響を受ける不動産業界ですが、その影響はインターネットユーザーの検索動向にも現れます。昨年に引き続き、今回も Google 検索の動向から見える不動産業界のトレンドをご紹介します。
「新築マンション」「東京 賃貸」などの不動産に関する検索は、価格相場の先高観や消費増税前の駆け込み需要を受けて 2013 年に大きく伸びましたが、2014 年は平年（2011 年、2012 年）に近い水準で推移しました。特に、新税率が施行された 4 月以降は、駆け込みの反動減により平年をやや下回る水準となっています。
▼不動産関連の検索数推移
一方、検索数の「対前年成長率」を賃貸や新築マンションといった領域ごとに見てみると、2012 年の年末から 2013 年上期にかけて大きく成長率が高まった後、新税率が施行された 2014 年 4 月が近づくにつれて徐々に鈍化しました。
直近の成長率は全体的に下げ止まり、今後は反動減からの回復基調に乗ることも予想されますが、リフォーム領域だけは直近でもマイナス成長に転じていない（2013 年に高まった関心が維持されている）ところは、検討者の意識変化の大きな流れを示す注目すべき点です。
▼領域別検索数の対前年成長率
次に、少しミクロな視点で、検索数を曜日別に集計してみました。すると「新築マンション」「東京 賃貸」といった一般的な不動産関連の検索は、どの領域も曜日ごとの傾向は特に見られないのに対し、「住宅展示場 東京」「モデルルーム 見学」などの実際のアクションに関連する検索は、明らかに週末に集中しています。
▼領域別検索数の曜日別シェア（2014 年）
また、これをデバイス別に分解すると、週末に検索数が偏っているのはスマートフォンやタブレットといったモバイル端末であることがわかります。
家族で週末の予定を検討する際にタブレットを使ったり、外出先で住宅展示場の場所をスマートフォンで検索したりと、様々なシーンでのモバイル端末利用が想定されますが、来場キャンペーンなどの具体的なアクションを促進する施策において、モバイルプロモーションやモバイルサイト最適化が重要となることがこれらのデータからもうかがえます。
▼住宅展示場・モデルルーム関連検索数の曜日別シェア（2014 年）
最後に、Google 検索のデータから見える、不動産検討者の「住みたい街ランキング」をご紹介します。こちらは、2014 年に「マンション」「戸建」などの不動産関連ワードと掛け合わせで検索された、関東エリアの「駅名」をランキング化したものです。一般的なアンケートによる人気ランキングとは異なり、実際に不動産が探されている、本当に需要の高いエリアと言えます。
「横浜」「吉祥寺」などの人気常連エリアがランクインする一方、同じ人気エリアでも「表参道」「自由が丘」といった都心に近い場所はランク外となっており、これらは物件価格や賃料の高さから実際の検討では敬遠されていることがわかります。単純な人気の高さ（理想）と実際の需要の大きさ（現実）には、ギャップがあるようです。
また、マンション編のランキングの特徴として、湾岸などを含む大規模開発エリアのランクインが多く、特に 2020 年の東京オリンピックが追い風となっている「勝どき」は、2013 年に比べて大幅に順位が上昇しました。
▼検索データから見える、住みたい街ランキング（関東エリア・マンション編）
一方、戸建編のランキングでは東京 23 区外のエリアが TOP 20 のうち 18 を占めており、やはり戸建は地価や住環境を踏まえて郊外エリアで検討されるケースが多いようです。特に 2014 年は、「三鷹」「府中」「調布」といった、23 区西側に隣接した市部周辺で順位の上昇が目立ちました。
▼検索データから見える、住みたい街ランキング（関東エリア・戸建編）
このように、検索動向には市況の変化や不動産検討者のニーズが強く反映されます。これらをマーケティングプランに反映していく上で、検索動向の分析に使える Google の無料ツール「Google トレンド」をご活用ください。
また、不動産に関心を持ったユーザーに的確にアプローチをしていくため、検索広告を始めとするオンライン広告も、ぜひ積極的にご活用ください。