Posted by 鈴木雅之 プロダクト スペシャリスト

既にご存知の方もいらっしゃるかもしれませんが、今夏より AdWords のレポートセンター に新しく検索クエリレポート が追加されました。

検索クエリレポートを使うと、広告のクリックにつながった検索クエリとそのパフォーマンスを確認できます。また、このレポートデータか ら、ユーザーがどんなクエリ（検索キーワード）を使ってお客様の広告にたどり着いたのかを知ることができるので、新たな発見があるかもしれません。

検索クエリレポートは検索クエリと、そのクエリに対応するデータを含んでいるので、現在利用されているキーワードリストのメンテナンスに役立つかと思います。たとえば、キーワードの追加や、除外キーワードの登録などの参考情報としてご活用いただけるのではないでしょうか？

以下、本レポートの使い方の一例を書いてみます。

仮にお客様がオンラインのフラワーショップを運営しており、アニバーサリーキャンペーンに向けていくつかのキーワードを追加しようとしていると仮定してみましょう。

このキャンペーンは以下のようなキーワードを単独の広告グループに入れて設定しているので、アカウント構成としては悪くはありません。

記念日
記念日　花
結婚記念日　花

まず、新しくキーワードを追加しようとする前に、これまでにユーザーがどんなクエリを使ってお客様の広告を見つけ、そしてクリックしたのか、そこを探ってみてはいかがでしょうか？これを知るには検索クエリレポートを活用します。結果、以下のようなレポートが出てきました。

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設定キーワードの「記念日 花」に加え、以下クエリでも広告が表示されクリックされたことが分かりました。

記念日　ギフト
記念日　ブーケ
記念日　フラワーアレンジメント

これらの検索クエリ キーワード マッチの値は「部分一致」です。これはお客様のアカウントにあるキーワードと類似したクエリによって、広告が表示されたことを意味しています。「記念日 ギフト」と「記念日 ブーケ」はお客様が提供している商品と非常に関連性があるので、これらのキーワードを本キャンペーンへ追加することを検討されてみてもいいかもしれません。仮に加えた場合、これら「記念日 ギフト」「記念日 ブーケ」はキャンペーンに登録された状態となるので、部分一致の拡張によるこれまでの表示よりも、広告表示の可能性がより高まります。または、「ギフト」「ブーケ」専用の広告グループをそれぞれ作成し、それらに特化した広告テキストを設定されてみてもいいかもしれません。

逆に、もしお客様 のお店が、ブーケは販売しているけれども、フラワーアレンジメントは販売していないという場合、「記念日　フラワーアレンジメント」での広告表示は望まれないかもしれません。その場合、このレポートデータを参考にして、「フラワーアレンジメント」という言葉を除外キーワードとして設定することを検討される ことも1つの手かと思います。

しかしながら、ユーザーが検索したクエリがお客様が提供している商品と完全には一致していなくても、そのユーザーが最終的に コンバージョンまで至った場合もあるかもしれないので、レポートの検索クエリだけでなくコンバージョンデータなども参考にしながら、今後のキーワード設定にご活用ください。

まとめ： 検索クエリレポートの活用方法

• 入札キーワードが効果的にユーザーの検索クエリや潜在顧客を捉えているかご確認ください。
• どの検索クエリが効果的なのかを把握し、入札キーワードとして登録されているかご確認ください。
• 入札キーワードに適したマッチタイプをお選びください。
• 新規登録が必要なキーワードがないか、もしくは削除したり除外キーワード登録が必要なものがないか、ご確認ください。

最後になりましたが、以下、検索クエリレポート使用時の注意点となりますのでこちらもあわせてご参照ください。

• 広告のクリックにつながったクエリのみが表示されます。
• 検索ネットワークのデータのみが含まれます（モバイル検索のデータは含まれません）。
• 検索クエリレポートで確認可能なデータは 2007 年 5 月 2 日以降のものとなります。
• 検索クエリに対応する入札キーワードは表示されません。
• 検索回数の少ないものや、個人情報に関わる場合、[検索クエリ キーワードマッチ]には「X 個の固有なクエリ」と表示され、X は実際に含まれているユニーククエリ数に置き換えられます。

2007年9月27日
Posted by プロダクトスペシャリスト チーム

AdWords Editor ユーザーの皆さまへ重要なお知らせです。

先日、当ブログで新しい AdWords Editor Ver 4.0の新機能のご説明したことは記憶に新しいかと思いますが、古いバージョンの AdWords Editor Ver 3.5につきまして、きたる10/4（木）を持ってサポートを終了させていただく予定になっております。

つきましては、こちらのダウンロード ページから最新版 Ver 4.0へのアップデートを早急に実施いただきますようお願いいたします。

また、今後 AdWords Editor のバージョンアップが発生した際には、旧バージョンのサポート期間は、最新バージョンリリース後 60 日までとさせていただきますのであらかじめご了承願います。詳しくは新しいバージョンアップポリシー（英語）をご確認ください。

なお、バージョンを確認するためには、AdWords Editor を起動後、ヘルプメニュー > AdWords Editor について、からご確認いただくことができます。各バージョンについての詳細な機能の違いにつきましては、こちらのリリースノートからご確認ください。

Posted by 広告営業企画チーム / プロダクトスペシャリスト チーム

AdWords の掲載効果を確認する時にご利用いただくレポートセンターが、より見やすくなりました。メインページの画面表示の変更に加え、レポートセンターで表示されるグラフが、これまで以上にわかりやすいものとなりました。

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ところで、レポートセンターでは、さまざまなタイプのレポートを作成できるのをご存知でしょうか。次のような種類のレポートを、簡単に作成することができます。

• キーワードの掲載結果
• 広告の掲載結果
• URLの掲載結果
• 広告グループの掲載結果
• キャンペーンの掲載結果
• アカウントの掲載結果
• 検索クエリの掲載結果
• Pay-Per-Action
• 配信先の掲載結果

* 補足1
サイトターゲットキャンペーンをお持ちの場合、「キーワードの掲載結果」は「サイトまたはキーワードの掲載結果」となり、キーワードに加えサイトごとのレポートも確認できます。

* 補足2
サイトターゲットキャンペーンをお持ちの場合、上記レポートに加え、「リーチとフリークエンシーの掲載結果」も作成できます。

それぞれのレポートの詳細は、ヘルプセンターをご覧ください。

キャンペーンの目的に沿った適切なレポートを作成し、分析することは、キャンペーンの最適化につながります。

例えばキーワードの掲載結果レポートから、設定したキーワードが広告の表示やクリックにつながっているかどうかを確認し、キーワードの見直しや追加をしたり、広告の掲載結果レポートから、作成した広告が見込み客に支持されアクションにきちんと結びついているかどうかを確認し、広告の改善をおこなうことなどができます。


これらのレポートは、レポートセンターの画面上でも確認できる他、エクスポートしてダウンロードすることもできます。

また、今後同じレポートを作成する予定がある場合は、テンプレートとして保存したり、スケジュール設定をすることで、自動的に同じタイプのレポートを作成することができます。また作成したレポートをメールで受け取りたい場合は、メールアドレスとファイル形式を設定すれば、ご指定の宛先にメールでレポートをお送りすることができます。

定期的にレポートを確認いただき、キャンペーンの効率的な運用にお役立ていただければと思います。

Posted by 大津陽子 広告営業企画チーム

こんにちは。そろそろ 10 月も近づき、スポーツの秋本番です。今回はそんな季節にふさわしい、新しくサイトターゲットできるようになったサイトをご紹介します。

報知新聞「スポーツ報知」 hochi.yomiuri.co.jp

全体、野球、巨人、芸能、プロ格闘技、ゴルフ、MLB、サッカーの各カテゴリで広告の掲載場所を指定してターゲティングが可能です。

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さて、サイトターゲットの効果指標としてレポートで「リーチとフリークエンシー」をご提供していることをご存知でしょうか。

ご提供しているデータのリーチとは、ある一定期間中に、広告に接触したユニークユーザーの数です。フリークエンシーは、ある期間にひとりのユニークユーザーが、同じ広告を見た平均回数です。

キャンペーンの目的がブランド認知拡大やダイレクトレスポンスかに関わらず、ユーザーに対して最適な頻度（フリークエンシー）で、自社広告を見る人の数を最大化していくこと（リーチ）は、キャンペーン管理の上で重要な視点です。

例えば、クリック率が下がってきた場合、時系列でフリークエンシーを確認します。フリークエンシーが増加している場合、同じユーザーに接触しつづけて効果が低下したと想定できます。

その場合、広告クリエーティブを変更したり、フリークエンシーの上がりすぎたサイトへの露出を下げるために、予算を変更したり、CPM をこれまでよりも低く設定することで調整が可能です。

また、表示回数が増加しているときは、リーチの伸びがどうなのかをグラフを作成するなどして両者を比較してみることをおすすめします。リーチが伸び続けているならば、そのまま表示回数が増えても、しばらくは自社の広告に接触するユーザーの数が増え続けると予想でき、キャンペーンの予算投下を続けてよいと判断できます。

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レポートでは「累積リーチ」「累積平均フリークエンシー」も確認することができます。「リーチ」と「フリークエンシー」はその日に広告を見たユニークユーザーの数から計算されています。キャンペーン開始日か、2007 年 1 月 1 日のデータを初期値にした累積値が「累積リーチ」「累積平均フリークエンシー」です。なお、これらの累積データで確認できる数値は直近 6 ヶ月間の統計 となりますので、ご注意ください。

また、CPM（リーチ）という項目もあります。この項目によりユニークユーザー 1000 人あたりのリーチにかかったコストを確認することもできます。

リーチとフリークエンシーを確認するには、[レポートセンター]→[レポート作成]と進み、この中で[リーチとフリークエンシーの掲載結果]をお選びください。

2007年9月25日
Posted by 広告営業企画チーム / プロダクトスペシャリスト チーム

AdWords に、コンバージョン オプティマイザーという新しい機能が加わりました。この機能は、特定のコンバージョン目標に基づいて広告掲載費用を管理するためのものです。検索連動型広告やコンテンツターゲット広告において、上限コンバージョン単価（CPA: cost-per-acquisition）を設定すれば、すぐに開始することができます。

ご利用方法は簡単です。上限コンバージョン単価を設定すれば、あとはコンバージョン オプティマイザーがお客様の広告を表示するタイミングや CPC を最適化し、コンバージョン単価を達成できるように調節を行います。

例えば、ウェブサイトからの商品購入 1 回につき、500 円のコンバージョン単価を設定したケースで考えてみましょう。

コンバージョン オプティマイザーは、設定した 500 円を達成できるよう、お客様の広告に関するコンバージョン履歴の情報を利用し、自動的に各オークションでの CPCを最適化します。

課金方法がコンバージョン単価ではなくクリック単価という点は変わりませんが、より低コストでコンバージョンを獲得するために、手作業で入札金額を確認したり、調節したりする必要がなくなります。また、コンバージョン オプティマイザーはリアルタイムにコンバージョン率を予測するため、最も多くのコンバージョンが見込める時間帯やサイトに対し、優先的に広告を配信することが可能です。お客様の費用をどのように管理するのかについて、さらに詳しい情報はこちらをご覧ください。

お客様のコンバージョン率を正確に予測し、最適な入札をおこなうために、コンバージョン オプティマイザーのご利用にあたっては、コンバージョン トラッキングが有効であること、またお客様のキャンペーンの過去 30 日間のコンバージョン数が 300 以上であることが必要です。また、実際にお支払いいただく費用は、Google には制御できない要因により変動するため、実際のコンバージョン単価が上限コンバージョン単価を上回ることがあります。ただし、コンバージョン単価の平均額としては、指定された額を超えないように自動調整が随時行われます。

コンバージョン オプティマイザーの使用を開始するには、AdWords 広告サポートページをご確認ください。

2007年9月21日
Posted by 広告営業企画チーム / プロダクトスペシャリスト チーム

先月から AdWords にログインするためのアカウントについて、アクセスレベルを設定することが可能になっております。今回はこのアクセスレベルについてご説明いたします。

AdWordsアカウントへのアクセスレベルは、3つのレベルに分かれています。

• アクセス管理：アカウントのどの部分でも表示して編集できます。他のユーザーの招待や無効化もおこなうことができます。
• 標準アクセス：アクセス管理ユーザーとほぼ同じ権限を持っていますが、他のユーザーの招待や無効化したりすることはできません。
• レポートアクセス：アカウントにアクセスし、レポートの作成と実行のみを行うことができます。

クライアントセンター（MCC）をご利用のお客様は、MCCアクセス管理、MCC標準アクセス、MCCレポートアクセスの3種類のアクセスレベルがあります。それぞれのアクセスレベルについて、詳しい情報はヘルプセンターをご覧ください。

ご自身や他のユーザーのアクセスレベルを変更できるのは、アクセス管理権限を持つユーザーのみとなります。

アクセスレベルを変更する方法は、次の通りです。

• AdWords アカウントにログインし、[アカウント情報] タブをクリックします。
• 選択したユーザーの横の [アクセス レベルを変更] リンクをクリックします。
• 割り当てるアクセス レベルの横のラジオ ボタンをオンにします。 オプションの手順として、[このユーザーが受信するメールアドレスを設定] リンクをクリックすると、そのユーザーのメール通知設定を決めることができます。 この設定は、ご自身または該当ユーザーがいつでも変更できます。
• [変更を保存] をクリックして終了します。 まもなく該当ユーザーに、アクセス レベルが変更された旨のメールが届きます。

このアクセルレベルの設定を活用して、例えば、複数の方がアカウントにログインするような会社様で、アカウントの設定や管理には直接携わらないが、レポートのみを確認する担当者にアクセス権を与える場合、「アクセスレベルをレポートアクセスにする」など、セキュリティや管理をする上で、大変便利な機能ですので、ぜひ一度お試し下さい。

2007年 9月21日
Posted by 前田 誠　インダストリー マーケティング チーム

前回お伝えした旅行業界編に続き、今回は金融業界編をお届けしたいと思います。特に、いよいよ 2007 年 10 月 1 日に迫った「郵政民営化」を切り口に、今後の Google AdWords 活用のヒントをお伝えしたいと思います。

＊全体に関して
ユーザーにとって金融サービスは、まだまだ日常生活から「遠い」印象があるためか、「旅行」などに比べ検索されるキーワードの多様性が、比較的ない傾向にあります。しかし、それは逆に、ユーザーの関心が高まると特定のキーワードに検索が集中することが予想できる、ということでもありますので、検索数の増加に対応して予算を増加していただくよう、日々の予算管理などにまず注意していくことが有益でしょう。

実際に Google Trends で今年の検索数の推移を見てみると、「郵政民営化」というキーワードは検索ボリュームも増加しており、ユーザーの中でも関心が高まっていることを示しています。各種報道も増えていくと、郵政民営化に関連したキーワードの検索ボリュームも増加していくのではないでしょうか。


郵政民営化により、現在の日本郵政公社は持株会社など 5 つの組織に変わります。今回は、特に金融業界に大きく関わる「ゆうちょ銀行」と「かんぽ生命」の発足に関連してユーザーの関心を惹きそうな商品、という観点から考えてみましょう。

＊ゆうちょ銀行の関連では
ゆうちょ銀行は一般的に手数料収入を強化する戦略にあると言われており、「投資信託」や「国債」の取り扱いに力を入れるのではないかと思われます。では、Google AdWords を活用して、「投資信託」や「国債」の広告を効果的、効率的に行うにはどのようなことを考えるのがよいでしょうか。

まず「投資信託」ですが、略語としての「投信」や商品カテゴリとして「株式」「株」「不動産」というキーワードとの組み合わせもありますので、対応を検討してみてはいかがでしょう。

「国債」は比較的多様性のない金融関連キーワードの中では、多彩な関連キーワードがあり、「利回り」や「利率」といったキーワードが組み合わされて検索されています。当然、商品名である「個人向け国債」の検索ボリュームは多いのですが、「個人国債」という省略された形のキーワードの検索ボリュームも多いのでご留意ください。

また特に「投資信託」「国債」などは、コンテンツターゲットを利用することで、検索結果が上位のサイトからの誘導を強め、全体ボリューム増加の可能性を高めることができます。検索連動型広告で生じる激しいキーワードの入札競争を避ける効果もあります。


＊かんぽ生命の関連では
かんぽ生命は、「がん保険」「医療保険」など第三分野の保険商品に注力していくことが想定されます。そこで、次に、そのような保険商品に関連する、Google AdWords の活用方法を考えてみましょう。

「がん保険」の検索ボリュームは Google のキーワードツールでは、ここ数ヶ月、ほぼ毎月増加してきており、ユーザーの関心が高まっていると思われます。

「ガン保険」「癌保険」などの“表記違い”を設定されるのも効果的です。「医療保険」に関しては、「見直し」という関連キーワードもユーザーに検索されていますので、入札設定をされてみてはいかがでしょうか。

また、過去の事例からは、広告文において、「保険会社名」や「商品名」を明示することで、コンバージョンに良い効果が期待できそうです。

そして、「がん保険」「医療保険」ともに「比較」というキーワードを掛け合わせることでよりターゲットされた検索ユーザーにアプローチしやすくなりますので、実際に商品間などの比較を含むサービスを提供されている場合にはご検討ください。


＊まとめとして
以前、「健康保険制度改革」が実施され、健康保険の自己負担比率が上がった際には、大きな話題となり、その結果、民間保険会社の販売する医療保険が大いに売れた、ということがありました。郵政民営化に際しても、同様に、ユーザーの中で関心が高まり、関連する商品自体への興味も上昇していくのではないでしょうか。

また、生命保険協会が公開している、生命保険事業概況によると、保障性商品の生命保険、貯蓄性商品である個人年金保険、両者とも 11 月は年間にて最も新規契約の販売実績が高まる月のひとつですので、郵政民営化の話題性ともタイミングよく重なり、よい機会になると考えられます。

そうした時には、キーワードの設定はもちろんですが、コンテンツターゲットやサイトターゲットを利用し多面的に、ユーザーにアプローチしていくことが、効果的と思われます。ユーザーの関心が高まったタイミングをうまく捉えて、広範囲にユーザーにアプローチできる、コンテンツターゲットやサイトターゲットを利用することで、全体のボリュームのアップにつながっていくことが期待できるでしょう。

10 月 1 日に向けて、そしてそれ以後の、ユーザーの郵政民営化への関心の高まりを念頭に置きながら、広告戦略策定の一助としていただければと思います。